こんにちは、結城です。

 

ネットビジネス業界には無料オファーというものがあります。

 

このブログでもいくつか無料オファー案件の紹介をしておりますが、

その多くは、

  • 初月から即金あり!
  • 誰でも簡単に稼げます!
  • ワンクリックで月収100万円!

などと、一見して聞くとまるで夢のような案件ばかりが目立ちます。

 

しかし、実情はそんな夢のある話は存在していなくて、

  • 販売者に連絡しても全然音沙汰がない…
  • 一円も稼げず、システム利用料をとられてマイナスになった
  • 何もしないで稼げると聞いたのに、蓋を開けてみればただの高額塾だった!

という残念なパターンが非常に多いのが現状です。

 

現に、私の元には「これは詐欺ですか?参加しても大丈夫ですか?」

との問い合わせが多くきていて、

こういった無料オファーに参加するかどうかで悩む人は多いと実感しています。

 

そういうわけで今回は、

  • 無料オファーについての基礎的な知識
  • あなたが無料オファーを見る際に気を付けるべきこと

について、まとめてみました。

 

この記事を最後まで読んでいただければ、

あなたは無料オファーに惑わされることがなくなるだけではなく、

オファーの販売者がどういった観点で仕掛けてきているのかという点が学べます。

 

いわば、情報を仕掛けてくる側の視点や目的がわかるということです。

 

結局、ネットビジネスで大きく稼げるのは「仕掛けられる側」ではなくて、

無料オファーのようなものを「仕掛ける側」です。

 

つまり、「仕掛けられる側」にいては、いつまで経っても搾取されるだけであり、

最悪の場合、様々なオファーに騙され続けて、借金地獄になる危険性だってありえます。

 

ぜひ、あなたも仕掛けられる側から仕掛ける側へ回って、

騙されないで稼ぐための視点を学ぶことをオススメします。

 

そういうわけで、今回の記事をぜひ参考にしてみてください。

 

無料オファー案件とは?

まず、そもそも無料オファー案件とは何かというところから説明します。

 

無料オファー案件とは、

 

「簡単に稼ぐための方法、前代未聞の稼ぎ方といった魅力的な謳い文句で

 あなたにメールアドレスを取得してセールスをするマーケティングの手法」

 

のことを指します。

 

無料オファーの案件では、

多くの場合、縦長のセールスレターが用いられます。

 

 

こういったものが、無料オファー案件と呼ばれるものです。

 

最新の無料オファー案件の一覧

最新の無料オファーは以下のようなサイトに掲載されています。

 

無料オファーとは?見やすい最新一覧まとめ

>>無料オファーアフィリエイト最新情報 | 無料オファーASP一覧

 

と、こういった風に最新の無料オファーは随時一覧として公開されているのですが、

おそらくあなたはわざわざ自分からこういったサイトに、

わざわざ自分から無料オファーの案件を探しに行ってはないのかと思います。

 

実際、無料オファーの存在を知る多くのパターンとしては、

  1. 知らないうちに勝手にメールが届いてきた
  2. 登録しているメルマガの中で広告として出てきた
  3. 普段閲覧しているサイトで紹介されていた

この3つのどれかで知ることになる可能性が高いです。

 

そして、中でも一番多いと思われるパターンが、

「知らないうちに勝手にメールが届いてきた」です。

 

本記事では「なぜ勝手にメールが届くのか?」というからくりについても説明しますが、

その前に「なぜ販売者は無料オファーを仕掛けてくるのか?」という基本的な理由について、

まずは、こちらから説明をしていきます。

 

なぜ販売者は無料オファーを仕掛けてくるのか?

最初に「なぜ販売者は無料オファーを仕掛けてくるのか?」について解説します。

 

  • 簡単に稼がせます
  • 無料で〇〇万円を差し上げます
  • 何もしないでも稼がせます

とだけ聞くと「儲けてるからボランティアでお金をくれるのかな?」

思ってしまうかもしれません。

 

しかし、結論から申し上げますと、

販売者が無料オファーを仕掛けてくるのは、販売者の利益になるからです。

 

当たり前といえば当たり前なことですが、

販売者はボランティアでこういった無料オファーを仕掛けてはきません。

当然、ビジネスとして、つまり利益を得るために無料オファーを仕掛けるくるのです。

 

そして、ここでいう販売者の利益は主に二つの点から構成されています

 

最終的に控えている高額なバックエンド商品を販売する

無料オファーのセールスレターを読むと、

すごく魅力的でリスクもなく魔法のような方法で

お金を稼げるのだと思ってしまいがちです。

 

しかし、販売者もボランティアではないですから、

全てが無料だけで終わることなどありません。

 

最終的に商品を販売するために、販売者が行う代表的な手法は以下の通りです。

 

  1. とっかかりとして「無料で商品やサービスを受け取れる」と強くアピールする
  2. 興味・関心を抱いたユーザーに対して、テクニックを用いてユーザーの信用・信頼を得る
  3. 信頼を得た後に、本当に売りたい商品を販売する

これが、無料オファー販売者の基本的な戦略です。

 

そして、最終的には30万円相当の高額塾が控えているパターンが多いのです。

このように、販売者が本当に売りたい商品のことをバックエンド商品と呼びます。

 

さらに、バックエンドの中のバックエンドも存在します。

 

例えば、バックエンドで30万円の高額塾に加入した瞬間に、

「人数限定VIPコース」などの名目で、100万円規模の限定コースの案内がある、

というパターンも存在します(私も経験済み)。

 

バックエンドの販売理由としては、それが圧倒的に儲かるです。

販売者は、オファーのプロモーション費やインタビュアの人件費など、

一つの無料オファーだけでも相当な金額がかかってきますので、

こうしたバックエンドで一気に利益を出そうとしてくるというわけです。

 

私が耳にした話によると、一つの無料オファーだけでも

数億円の売り上げがあるとのことでした。

 

無料オファーに登録する情報弱者を狙ったメールアドレス集め

もう一つの販売者の利益は、情報弱者を狙ったメールアドレス集めです。

 

言葉は悪いですが、こういった無料オファーに登録する人は、

今後も似たようなオファーがあった時に再度登録する可能性が高いのです。

 

ということは、仮にある一つの無料オファーで商品の販売ができなかったとしても、

無料オファー登録時に得たメールアドレスに対しては、

何度も別のオファーを仕掛けることができるということを意味します。

 

そして、そういった情報弱者のメールアドレスというのは、

多くの場合、裏で売買がされています。

 

ここで、「勝手に個人情報の売買なんてしたら違法では?」と思われた方は鋭いです。

 

それでは「メールアドレスの売買は違法じゃないのか」という点について、

特定商取引法とプライバシーポリシーに関連して、学んでいきましょう。

 

特定商取引法とプライバシーポリシーの確認は必須

こちらでは、無料オファーを見る際に欠かせない、

特定商取引法とプライバシーポリシーについて、紐解いていきます。

 

特定商取引法とは?

まずは、特定商取引法についてから説明いたします。

特定商取引法の説明については、消費者庁のHPから引用してきました。

 

特定商取引法は、事業者による違法・悪質な勧誘行為等を防止し、消費者の利益を守ることを目的とする法律です。 具体的には、訪問販売や通信販売等の消費者トラブルを生じやすい取引類型を対象に、事業者が守るべきルールと、クーリング・オフ等の消費者を守るルール等を定めています。

引用:http://www.no-trouble.go.jp/what/

 

なんだか小難しい説明ですね。

 

難しいことは抜きにして簡単に説明いたしますと、

特定商取引法は、消費者を守るために制定された法律のことです。

 

この法律は、商品の販売者に対して、販売者・所在地・連絡先・商品についての

説明等をしっかりと行うように指示しており、

消費者と販売者間のトラブルを防ぐ目的があります。

 

要は、消費者とのトラブルを防ぐために「特定商取引法に基づく記載」という形で、

販売者側が商品販売をする際に商品情報を記載することが決れられているのです。

 

そして超重要なことは、「特定商取引法に基づく記載」に書かれた内容は、

セールスレターの内容よりも優先するということです。

 

どういうことか説明いたします。

 

例えば、セールスレターに

「誰でも100%、100万円をプレゼントします!」

と書いてあったとしましょう。

 

しかし、同時に「特定商取引法に基づく記載」に、

 

表現、及び商品に関する注意書き:

本商品に示された表現や再現性には個人差があり、

必ずしも利益や効果を保証したものではございません。

 

と書かれていれば、法的にはこちらが優先されることになります。

 

つまり、仮に100万円がもらえずに、

「100万円もらえなかった!詐欺だ!」と訴えたとしても無駄というわけです。

 

なぜならば、「特定商取引法に基づく記載」に、

本商品に示された表現や再現性には個人差があり、

 必ずしも利益や効果を保証したものではございません

と記載されているのであれば、こちらの記載が優先されるので、

その結果、消費者の主張は通らなくなってしまうのです。

 

つまり、いくらセールスレターで甘い言葉を発していようが、

法的には「特定商取引法に基づく記載」が優先されます。

 

こういう形で、販売者側も訴えられた際の対策はきちんととっているということです。

 

よって、無料オファー案件を見る際には、

必ず「特定商取引法に基づく記載」というところを確認してください。

 

多くの場合、

表現、及び商品に関する注意書き:

本商品に示された表現や再現性には個人差があり、

必ずしも利益や効果を保証したものではございません。

と記載されているのがおわかりになるかと思います。

 

なお、「特定商取引法に基づく記載」が全くない無料オファーが

たまに見受けられるのですが、それははっきり言って論外です。

消費者のことを何も考えておらず、極めて危険な案件だと考えてもらって良いので、

中身を検討する価値すらないと言えます。

 

プライバシーポリシーはどこを見ればいいのか?

次にプライバシーポリシーについてみていきます。

 

プライバシーポリシーとは簡単に言えば、

販売者がどういうスタンスで個人情報と向き合っているのかを示しているものです。

 

注意してもらいたいのは1点だけです。以下具体例を見てみましょう。

 

お客様からご提供いただいた個人情報は、下記の場合を除き、第三者へ開示しません。
ーお客様からの同意がある場合
あらかじめ弊社と機密保持契約を結んでいる企業に、業務上必要な範囲内で開示する場合
ーその他の理由で、適法かつ公平であると弊社が判断できる場合

 

このような文言で、重要なのは赤線部分です。

 

つまり、赤字部分はどういう意味なのかと説明いたしますと、

「業務上必要な範囲内であなたの個人情報を利用します」ということです。

 

当然どこまでが業務上必要かなんて、消費者の側は知る由がありませんから、

事実上「あなたの個人情報は勝手に売買します」という意味で捉えてください。

 

要は、メールアドレスを登録した時点で、

プライバシーポリシーに同意したことになるため、

あなたのメールアドレスが裏で出回ることになるのです。

 

これが、あなたのもとに見ず知らずの無料オファーの案内が届くからくりなんです。

 

あなたが以前に登録した無料オファーや何かしらの塾を通して、

裏でメールアドレスが売買されて、出回っているということになります。

 

無料オファー案件で確認するべき3つのポイントとは?

以上、無料オファーの仕組みと販売者側の利益や基本的な法律の読み方についてみてきました。

 

それでは、あなたはこういった無料オファー案件に対して

どのような観点でみていけばいいのでしょうか。

 

「無料オファーを確認するべき際に確認するべき3つのポイント」

について、これから説明していきます。

 

1 無料オファーの販売者は信頼できるか?

最初は、販売者は信頼できる人物かという点です。

 

ただ、こちらに関しては、なかなか判別が難しいところではあります。

なぜならば、ネット上の情報には本当と嘘のものが混じっているので、

どれが本当でどれが嘘なのかの見極めが難しいからです。

 

見極め方としては、なによりも始めに、

特定商取引法とプライバシーポリシーを確認しましょう。

 

両者ともに大抵の場合は、セールスレターの一番下の部分に記載されています。

 

販売者によっては、わかりにくく背景と文字色を似せてクリックされないように

仕向けている場合も多いですが、探せば大抵どこかにありますので、必ず確認してください。

(例えばこんな感じで背景とほぼ同化させているケースも多いです…)

 

というわけで、特定商取引法で、案件の再現性はどうなっているのかを確認し、

プライバシーポリシーで個人情報をどう扱っていくのかを確認しましょう。

 

次に、販売者名をGoogleやYahoo!などの検索エンジンに入力し、

第二キーワードで「詐欺 稼げない」などの単語を入力して、

怪しいものが検索結果に出てこないか確認するという確認の仕方があります。

 

販売者が、過去に塾やシステム販売、その他オファーなどを

行っていた場合もあります。

 

他には、過去の実績や噂を調べてみることや

被害者の会が結成されていないかどうか確認するのがいいです。

 

ただ、販売者側が、有名芸能人と同じ名前を使っているというパターンもあり、

その場合は検索エンジンの上位に表示されにくいということになります。

 

つまり、過去の悪行が知れ渡らないように、

検索してもヒットしにくい名前を名乗っているということです。

 

2 無料オファーのビジネスモデルは何か?

次はビジネスモデルについてです。

ビジネスモデルというのは「どういう仕組みでお金を稼ぐのか」というやり方のことです。

 

無料オファーでは、最後まで動画を観ないとどう稼いでいくのかわからない、

というパターンは非常に多く、むしろ大抵がそういう作りになっております。

(こちらも販売者のテクニックの一つです)

 

  • 今世紀最大の発明!
  • 日本政府が公式に認めた方法
  • 誰もが知りえなかった幻の方法がついに解禁…

などと、一見するとすごそうなビジネスなのかなと思ってしまうのですが、

そういった言葉に惑わされないようにすることが大切です。

 

こういった誇大広告に惑わされずに、ビジネスモデルがわかるまでは

常にフラットな姿勢で静観し続けるのが良いです。

 

ビジネスモデルがわかるまでは、

過度な期待はせずにとにかく待ち続けるのが賢明と言えます。

 

3 その無料オファーは誰にでも再現性はあるのか?

最後に再現性はあるのかどうかです。

 

これまで、販売者は信頼できるか、そしてビジネスモデルは何なのかを見ていきました。

 

ただ、

  • 悪い噂はそんなに聞かない
  • そして、ビジネスモデルもわかった

という状況になったとしてもそのオファーは再現することが可能なのかという点が重要です。

 

例えば、

「政府公認の新ビジネス!」という無料オファーがあったとして、

それが結果的に「Airbnb」だった場合を想定してみます。

 

Airbnbとは、最近多くの問題が噴出している民泊のことです。

 

民泊は、一般人が自分の家(民家)を貸し出して、宿泊客から宿泊料をとるというビジネスです。

 

確かに、Airbnbは、2020年の東京オリンピックに向けて、

観光客が増えて宿泊施設が足りなくなることが想定されるため、

政府も法整備などを行ってきているという事実があります。

 

しかし、だからといってAirbnbが誰でも儲かるとかいえば、それは全く別の話です。

 

まず、民泊は自分のもつ不動産を誰かに貸して宿泊してもらうというビジネスです。

そのため、まずは宿となる不動産を所有していなければなりません。

 

また、民泊が可能となる不動産の設備には細かいルールがあるため、

実家の一部屋を軽い気持ちで貸し出して稼ぐなんてこともできないのです。

 

さらに、自分の所有する不動産に見ず知らずのお客さんを泊めるわけですから、

なにかしらのトラブルの発展にもなりかねません。

 

そして、宿泊部屋を維持するために常に管理する必要がありますし、

清掃料等の経費を差し引けば、最終的な利益があるかわかったものではありません。

 

となれば、民泊は、多くの不動産を元々所有していて、

入居者がいない状況にある不動産オーナーが行うならばまだしも、

何も不動産を所有していない一般人が行うには再現性がなさすぎるのです。

 

こういった実状があるにも関わらず、

  • 政府公認です!
  • 誰でも稼げます!
  • これからの時代にマッチした新しい手法!

などと言われていても、再現性がなさすぎて、

皆が皆稼ぐことはまず不可能といえます。

 

今回は民泊を例に話をしていきましたが、

このようにビジネスモデルがわかったとしても、

誰にでも再現できるかどうかは別の話です。

 

そのため「そのビジネスモデルは自分にとって再現性があるのかどうか」

きちんと確認する必要があるということが言えます。

 

無料オファー案件で騙されないためにはどうすればいいのか?

以上のように、今回は無料オファー案件の読み解き方について解説していきました。

 

オファーの販売者はビジネスのプロですから、あの手この手であなたを誘惑してきます。

その販売の方法は、人間心理を突いた商売のテクニックがふんだんに盛り込まれているので、

つい心が躍ってしまうことはある意味仕方がありません。

 

そのような時には、ぜひ上の3つのチェックポイントを思い出してください。

 

しかし、この記事をここまで読んでいるあなたであれば、きっと大丈夫だと思います。

 

なぜならば、多くの人は、

この記事を見つけたとしてもここまで読むことすらしないからです。

大抵の場合は、途中で読むのがめんどくさくなってしまい去っていってしまいます。

 

しかし、あなたはこんな長ったらしい記事をここまで読んでくださったわけですから、

甘い言葉に盲目的に信じてしまうのではなく、思慮深く思考ができる方なのだと思います。

 

だからこそ、そこは本当に自信をもってください。

 

そして、わざわざここまで読んでくださったということは、

もしかしたら過去に無料オファーで騙されてしまったという

悲しい経験があるのかもしれません。

 

もう、そうであるならば、今回の記事を参考にしていただき、

今後は絶対に騙されないようになっていただければ、私としては何よりも嬉しい限りです。

 

あなたがネットで稼ぐ方法に興味があるのならば…

最後に、私の見解をずばり一言でお伝えしたいと思います。

 

無料オファーに甘い話はありません。そう断言します。

 

ネットの世界には甘い文句であなたを誘ってくる話が大量にあるのですが、

基本的に、それらは販売者の利益になるためだけのものです。

 

販売者は、ボランティアでオファーをしているわけではありませんから、

必ずどこかで販売者側が利益を得られる仕組みになっています。

 

何も知らないうちはつい甘い文句に惹かれてしまいがちですし、

現に私が初心者の頃、こういう無料オファー案件を観て心躍っていました。

 

ただ、もしもあなたがネットでお金を稼いでみたい!と思われているのでしたら、

怪しい無料オファー案件にすがるのではなく、自分で稼ぐ力を学ぶことをオススメします。

 

私が初心者向けにおすすめしているビジネスモデルは、

初期費用もリスクもほぼ0で始められますし、すごく取り組みやすいものです。

 

そして、自分の力でネットで稼ぐという経験を一度でもしてしまえば、

こういった無料オファーがいかに夢物語なのかが実感できるはずです。

 

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最後まで御覧いただき、ありがとうございました。

 

結城でした。

 

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その他、普段ブログでは語らない情報もありますので、

あなたのご参加をお待ちしています!

 

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